【多摩地域】

災害に備える住まいへ！今考えたい「防災リフォーム」とは？

 

 

 

 

 

近年、地震だけでなく、台風や集中豪雨などによる住宅被害も増えています。

特に大雨については、「線状降水帯」という言葉をニュースなどで耳にする機会も増えました。

 

線状降水帯とは、次々と発生した積乱雲が列をなし、

同じような場所で数時間にわたって強い雨を降らせる現象です。発生すると大雨による災害の危険度が急激に高まることがあります。(気象庁)

 

2026年からは、気象庁による「線状降水帯直前予測」も運用されており、

今後3時間以内に線状降水帯が発生する可能性が高まった場合に情報が発表される仕組みになっています。(気象庁)

 

こうした自然災害から大切な住まいを守るために、

普段から「災害に備えた住まいづくり」を考えておくことが大切です。

 

 

 

 

9/1が防災の日だったので今回は、

これからリフォームを考えている方に知っていただきたい「防災リフォーム」のポイントをご紹介します。

 

1．まず考えたいのは「地震への備え」

 

日本の住宅で、まず確認しておきたいのが地震への備えです。

 

特に築年数の古い住宅では、現在の耐震基準を満たしているかどうかを確認することが重要です。

 

耐震リフォームでは、住宅の状態を調査したうえで、必要に応じて、

 

・筋かいや構造用合板による壁の補強
・柱や梁の補強
・基礎の補強・補修
・屋根を軽量化する工事
・柱や土台などの接合部を金物で補強する工事

 

などを行います。

国土交通省も、耐震改修を行う際には、

まず専門家による耐震診断を行い、

その結果に応じて改修方法を検討することを推奨しています。(耐震改修サイト)

 

「築年数が古いから、とりあえず壁を補強する」というのではなく、

住宅全体の状態を確認して、必要な場所を適切に補強することが大切です。

 

 

2．台風や強風に備えて「屋根・外壁・窓」を確認

 

台風などの強風では、屋根材や外壁、雨戸・窓などが被害を受ける可能性があります。

そのため、リフォームを検討する際には、

 

・屋根材の劣化や破損
・棟部分などの状態
・外壁のひび割れや劣化
・雨戸やシャッターの状態
・窓やサッシまわりの劣化

なども確認しておきたいポイントです。

 

特に屋根は普段なかなか状態を確認できない場所です。

 

「雨漏りしていないから大丈夫」とは限らないため、

築年数が経過している住宅では、一度専門業者に状態を確認してもらうと安心です。

 

3．大雨・線状降水帯による「浸水」への備え

 

大雨が降ったときに注意したいのが、住宅への浸水です。

線状降水帯などによって非常に激しい雨が長時間続くと

、河川の氾濫や内水による浸水などにつながる可能性があります。

国土交通省でも、住宅市街地における水害対策として、

浸水被害を軽減するための改修などを支援する取り組みが行われています。(国土交通省)

 

住宅の立地によって想定される災害は異なるため、まずは自治体のハザードマップなどを確認し、

 

「この地域ではどのような災害が想定されているのか」

を知っておくことが大切です。

 

そのうえで、必要に応じて、

・浸水を想定した住宅設備の配置
・床下・床上浸水への対策
・止水を意識した建物まわりの対策
・避難経路の確保

 

などを検討します。

 

ただし、住宅の立地や構造によって有効な対策は異なるため、

具体的な工事については専門家に相談することをおすすめします。

 

 

4．家具の転倒にも注意

 

地震が起きたとき、建物そのものだけでなく、

室内の家具が転倒することも大きな危険につながります。

 

そのため、防災リフォームでは「家具を固定できる場所をつくる」という考え方も重要です。

 

例えば、壁の下地を補強しておけば、

家具を固定する際の取り付け場所として活用しやすくなります。

 

 

リフォームを行う際には、

 

「ここにはテレビボードを置く」
「この場所には大型の収納家具を置く」

 

など、家具の配置まで考えて下地を入れておくと、暮らしながら防災対策を行いやすくなります。

 

5．「避難しやすい家」にすることも防災対策

 

災害への備えというと、建物を強くすることに目が向きがちです。

しかし、いざというときに家族が安全に避難できることも重要です。

例えば、

・廊下や出入口に物を置かない
・避難経路を確保する
・夜間でも移動しやすい照明を設置する
・玄関まわりを整理する
・高齢者や小さなお子様も移動しやすい動線にする

など、日頃の暮らしやすさと防災を一緒に考えることができます。

 

「普段から使いやすい家」は、災害時にも行動しやすい家につながります。

 

6．築年数が経った家こそ、一度「住まいの健康診断」を

 

築20年、30年と住宅に長く住んでいると、屋根・外壁・水まわり・給排水設備など、さまざまな部分が少しずつ劣化していきます。

さらに、築年数によっては現在の耐震基準と異なる基準で建てられている住宅もあります。

 

「まだ普通に住めているから大丈夫」と思っていても、見えない部分で劣化が進んでいるケースもあります。

 

リフォームを検討する際には、単純に内装を新しくするだけでなく、

「この家は、これから先も安心して住み続けられる状態なのか？」

 

という視点で住宅全体を確認してみることをおすすめします。

 

7．耐震リフォームには税制優遇が利用できる場合も

耐震リフォームについては、一定の条件を満たすことで所得税の税額控除や固定資産税の減額などを受けられる場合があります。

 

例えば、旧耐震基準で建てられた住宅を現行の耐震基準に適合させるリフォームについて、

一定の要件を満たす場合には所得税の税額控除の対象となる制度があります。

 

現在、国土交通省では令和10年（2028年）12月31日までに行われたリフォームを対象とした制度が案内されています。(国土交通省)

 

ただし、工事内容や住宅の条件などによって適用条件が異なります。

 

「補助金や税制優遇が使えるか知りたい」という場合は、工事を始める前に確認しておくことが大切です。

 

 

 

災害に「絶対に強い家」はありません。

だからこそ、

できる備えから

 

 

地震、台風、大雨、線状降水帯など、自然災害の発生を完全になくすことはできません。

また、どのようなリフォームを行っても、すべての災害被害を防げるわけではありません。

 

だからこそ大切なのは、

 

「自分の家にはどのようなリスクがあるのか」

 

を知り、そのリスクに合わせて必要な対策を考えることです。

 

耐震性を確認する。

屋根や外壁を点検する。

浸水リスクを確認する。

家具の転倒対策をする。

避難しやすい住環境をつくる。

 

こうした一つひとつの備えが、いざというときの家族の安心につながります。

 

 

東村山市で防災を意識したリフォームをお考えの方へ

 

東村山市や周辺地域でリフォームをお考えなら、

デザインや使いやすさだけでなく、

**「これから先も安心して暮らせる家かどうか」**という視点も大切にしてみてはいかがでしょうか。

 

谷村工務店では、住まいの状態やお客様の暮らし方を確認しながら、

必要なリフォームをご提案しています。

必要のないリフォームをすすめることは決していたしません。

 

「築年数が経っているけれど、どこから手をつければいいかわからない」

「地震に備えて家を確認したい」

「屋根や外壁の状態が気になる」

「大雨や浸水への備えを考えたい」

そんな場合も、まずは現在の住まいの状態を確認することから始めてみましょう。

 

災害に備えるリフォームは、家を新しくするだけではありません。

 

 

これから先も家族が安心して暮らしていくために、今の住まいを見直すことも、大切な「住まいのメンテナンス」の一つです。

 

 

 

谷村工務店では、ご相談、現地調査、お見積書無料となっています。

そして、谷村工務店ではお客様対応を行うスタッフはすべて

建築士の資格を持ったスタッフが対応いたしますのでご安心ください。

 

 

 

東村山市、またその周辺（東久留米市、清瀬市、東大和市、武蔵村山市、埼玉県所沢市、埼玉県新座市など）で

新築、マンションのリフォーム、中古住宅のリフォーム、外構リフォームなど住まいのことは谷村工務店にお任せください。

 

ご家族の理想の暮らしを大切にしながら、長く安心して住める、納得できる家づくりを進めていきましょう。